iDeCoによる試算
前回のiDeCoの概要に続いて
今回は、iDeCoを導入した際の
所得税をシミュレーションしてみます。
前提条件
- 20年間iDeCoに加入
- 21年目に一時金として受け取り
- 毎月3万円支出
- 支出した金額は、毎年1%の利回り
- 各年の収入は、事業所得のみでずっと一定
- 各年の所得控除も、毎年100万円で一定
- iDeCoに加入しなかった場合は、自分自身で毎月3万円投資し、21年目に売却して一時金で受け取り
iDeCoに加入した場合
iDeCoに加入しなかった場合
※いずれも単位は万円です
節税の効果
それでは、具体的に
その節税の効果を見ていきます。
負担した所得税の金額
iDeCoあり：740万円
iDeCoなし：889万円
負担をした所得税の金額では、
iDeCoに加入した方が149万円安くなっています。
これは主に次の要因によります。
①iDeCoの年間の掛金36万円が所得控除として控除される
②退職所得控除が20年分（800万円）あり、税負担が少ない
まずは、一つ目の所得控除ですが、
毎月の支出額3万円×12か月の36万円が
所得控除として全額引かれます。
よって、事業をやっている場合は、
必要経費と同じような効果があります。
二つ目の退職所得控除ですが、
20年までは、1年あたり40万円が控除枠となり、
20年間で800万円までは、控除されるので
税金がかからないことになります。
また、自分自身で投資した場合は、
売却益に当たる部分に所得税が
課されますので、
退職所得控除の効果は大きいものになります。
資産の運用益
iDeCoあり：792万円-720万円＝72万円
iDeCoなし：781万円-720万円＝61万円
iDeCoがある方が資産の運用益が
11万円多くなっています。
これは、iDeCoの運用益には
所得税が課されませんが、
自分で投資した場合には、
運用益に15%の所得税が課されます。
よって、20年の年月により
11万円の差額となります。
まとめ
以上のように、
iDeCoに加入した場合の
節税の効果を試算してみました。
iDeCoは、収入や所得控除の大きさで
節税の効果が変わります。
また、一時金や年金で受け取る際も
他の一時金や年金があると合算されますので、
受け取り時の負担が多くならないように
試算することが重要になってきます。
iDeCoは、受け取り時に
税制の優遇はありますが、
課税される仕組みであることを
理解して、加入を検討しましょう。
